私達は、様々な故障の状態に合わせて、専門チームの専門技術と組織力で作業を行います。たった一人の技術者が、どんな症状でも直せるわけではありません。
いわゆる町医者のように、一人のお医者さんがすべての病気を見るのではなく、総合病院の『内科』『外科』『神経外科』『泌尿器科』のように10名以上いる復旧技術チームのメンバーを、プログラム・論理的な復旧作業専門チーム、RAID・サーバー専門チーム、クリーンルーム精密機器データ復旧チームなどの専門分野にデータ復旧チームを分け、データ復旧率アップに取り組んでいます。

　データ復旧における静電気の影響は大きく、静電気防止対策をしている設備と、静電気防止対策をしていない設備では、データ復旧率が１０％以上差が出ます。ですから、当社では復旧エリアに入る技術者全員が静電気防止の腕輪をつけ、静電気を防止する制服を身につけ、極限状態まで静電気を防止する対策を整えております。
こうすることで、データ復旧の確率は、５～１０％前後変わってきます。そういったものをふまえた上での対策となりますので、ご安心ください。

→当社の技術力が高いワケについてさらに詳しく

　当社では、全世界の技術力を得るために、常に海外アドバイザーをお呼びし技術力アップを図っております。
例えばその中のお１人であるフェンレー氏。
博士は、システム構築に関しては35年のキャリアを持ち、現在はPFというＩＴコンサルタント会社の一部である、PC-Clinicというデータ復旧会社にてシニア・エンジニアを務めておる博士です。これまでコンタクトした方々の中で唯一PhD（博士号）を取得しております。データ復旧の技術に関して、大学機関などで講義もしており、まさにこの業界の権威と呼べる方を技術アドバイザーとして呼んでおります。フェンレー氏は、データ復旧の中でも、ご専門はForensic Analysisと呼ばれる警備保障や法律関連との事で、例えば、ライバル会社から故意にダメージを与えられたデータを解析・復旧するといった分野になります。

　こういったアドバイザーをお呼びすることで、常に世界中の最新復旧技術を磨く為に、そして１件でも多くの復旧ができるよう努めて参ります。

→日本でもセキュリティ対策意識の強い法人様が注目中の、データフォレンジックの権威　フェンレー氏来日についてはコチラ

　当センターは、東京NO.1のキャパシティを持つデータ復旧会社です。
最大で１日１５０台の処理が可能な復旧設備、大型記憶機器のRAIDサーバーでも、１日１０台以上の復旧が可能な設備を整えております。ですから、お預かりしデータ復旧のご依頼を頂いた後、設備キャパシティがなく復旧期間が延びてしまったり、「復旧設備が埋まっています」というようにお客様をお待たせすることはありません。

→業界トップクラスのキャパシティを持つ当社についてさらに詳しく

　精密機器（HDD）の物理的な故障を復旧する為の特殊な設備と、特別な技術を有しています。データが見れない理由は2種類あります。

（１）プログラムの問題＝論理的な破損
（２）機器の故障＝物理的破損

データ復旧といえば、どちらも含まれるのですが、国内企業で『専用設備と専用技術者をを持っていて、自社内の安全な状態でHDDを開封し復旧できる企業は、5社ほどです。』完全分解による部品交換にも対応しています。スピードと復旧安全性を向上する為に、年間約5000万円以上の設備投資を行い、最新鋭の復旧設備で復旧をしています。

→当社の技術力が高い訳についてさらに詳しく

　世界屈指の技術チームの為、海外に依頼する必要がありません。100%国内にて対応しております。別の業者や海外へ依頼する事は、情報漏洩、復旧確率低下の危険性から、当社は一切しておりません。世界１３カ国（アメリカ、イギリス、ロシアなどからのお客様、公的機関、大学、市町村）などからの注文もあります。

→当社は、１フロアでお客様対応から復旧まで全て対応。

　 ISO27001とは、 情報セキュリティ管理の国際標準規格 のことです。
また、プライバシーマーク制度 とは、 (財)日本情報処理開発協会(JIPDEC) が 1998 年より行っている「個人情報保護に関する事業者認定制度」です。認定にあたっては JIS Q 15001 に基づいた審査を行い、 該当する事業者の事業活動に対して「プライバシーマーク」の使用を認めています。 対象となる個人情報は、 オンライン／オフラインなどの入手経路を問わず、 顧客情報のみに限らず、社員情報や 採用情報 など、自社で保有するすべての 個人情報 について適用されます。
当社ではこの２つの規格の取得を行い、現在申請中でございます。
これらの基準規格を取得することで、お客様により安心してデータをお預け頂けるような体制を整えております。

→ＩＳＯ２７００１についてさらに詳しく

　データ復旧技術を上げる為に、当センターのデータ復旧チームは、常に最新の技術、最新鋭の設備、そして蓄積された実績をもとに、お客様の機器を復旧する為、数多くの技術投資をして参りました。
復旧設備、海外からのアドバイザーなど、その額年間約１億円以上。
今後も投資を惜しむことなく、最新の技術力と復旧設備と実績で、トップクラスのデータ復旧会社として、データ復旧を行っていきます。
復旧業者として復旧率、スピード、セキュリティが高いのは当然のことです。まずはご相談ください。

→RAIDマスター、シャー氏についてさらに詳しく
→データフォレンジックの権威、フェンレー氏についてさらに詳しく

　その為、当センターのセキュリティはデータ復旧業界の中ではトップクラスのセキュリティ対策を行っており、常に有人管理を行っております。
機械だけではなく、人為的な監視も行い、２４時間体制でお客様の機器を守ることで機器の紛失を防いでおります。ご安心ください。

→２４時間セキュリティ監視体制についてさらに詳しく

　その為、当センターのセキュリティはデータ復旧業界の中ではトップクラスのセキュリティ対策を行っており、常に有人管理を行っております。
機械だけではなく、人為的にも監視を行い、２４時間体制でお客様の機器を守ることで機器の紛失を防いでおります。ご安心ください。

　→２４時間セキュリティ監視体制についてさらに詳しく

　当社では、お問い合わせ対応、来社対応、データ復旧チームなど、各チームに分かれている為、
各チームがどのようにスケジュールを組んで動いているのかを確認しながら進めていかなければ、作業に遅れが生じてしまう場合もあります。

そういった事を防ぐために、全チームがスケジュールを組んで動いていきます。

→当社の会社概要についてさらに詳しく

　センター内でお客様の機器が、「一体どこにあり、何をしている状態なのか」をリアルタイムに確認することができるよう、全てバーコードでお客様の機器を管理しています。バーコードの導入により、すぐにお客様のデータ、HDDの状態を把握できるように管理するとともに、機器の紛失を防いでおります。

　当社のお客様対応をさせて頂きますデータ復旧アドバイザーには「データ復旧アドバイザー制度」という必ず受けるカリキュラムがあります。

　データ復旧アドバイザー制度は、今後ますます増加するパソコン初心者や高年層のご利用者などにも、データ復旧に関して適切なアドバイスを行える人材養成をすることを目的として、
「データトラブル受付対応センター」が実施する称号付与制度です。目的としては、いかに『お客様が必要とする説明を、できるだけ専門用語を使わず、わかりやすくお伝えする』かです。

　 こういったカリキュラムを受講することで、営業時間である朝９時～夜２２時まで、コールセンターなどへの外注対応ではなく、全て自社内にいるデータ復旧アドバイザーが対応をさせて頂きます。
「お互いに顔の見えないお電話だからこそ解りやすい内容をお伝えしたい」
という気持ちで全てのアドバイザーが対応させて頂きますので、
「難しいことを言われたらどうしよう」
「私はパソコンにはあまり詳しくないから…」という方も、ご安心してお電話下さい。

→お問い合わせを受付させて頂くデータ復旧アドバイザーについてさらに詳しく

　お預かりしました機器は、部品ごとに診断をする担当が分かれており、1箇所に付き1時間くらいの時間をかけて、
初期診断を行っていきます。ですので、最低でも4時間はかかってしまうのです。
調べさせて頂く内容としては、基盤を顕微鏡でHDDに電源を入れることで、人間の心音を聞くかのように、HDD内部から発生する音を確認し、診断用のプログラムを使って中のセクタを解析して、中のデータがどこまで壊れているのかを調べます。

→診断から復旧までの流れについてさらに詳しく

　お問い合わせをくださったお客様の対応をさせて頂くのは、データ復旧アドバイザーと呼ばれる、“データ復旧アドバイザー検定”に合格したものです。

　当社内で決められている“データ復旧アドバイザー検定”とは、HDDの基礎的な知識や、データ復旧における故障事例から考えられる症状、原因などについての応用知識に関するテストを受ける社内検定です。

　 この検定を受けることで、お客様からのお問い合わせをよりスムーズに受付できるような体制をとっております。知識の無いコールセンタースタッフが対応するのではなく、しっかりと知識研修を受けたスタッフが対応させて頂きますのでご安心ください。

→お問い合わせを受付させて頂くデータ復旧アドバイザーについてさらに詳しく

　当社では、HDDを主とするビジネスを行う企業として、今後のディスクドライブ業界の発展と進化を目指すIDEMA JAPAN協会と、社団法人　日本記録メディア工業会 (JAPAN RECORDING-MEDIA INDUSTRIES ASSOCIATION：JRIA)に加入致しました。

→当社加入団体についてさらに詳しく